退職するって言って引き止められたら、どうやって断ったらいいんだろう。
会社を辞めるとき、退職を申し出るのはちょっと気が引けるという人も多いと思います。
そして、もし引き止められたらどうしたらいいでしょうか？
今回は円満退職に向けて、引き止められた時の上手な断り方や、引き止めに来るパターンをご紹介していきます。
退職したい理由
仕事を辞める理由は人それぞれです。
まずは、多くの人が退職を決意する主な理由を、ご紹介していきます。
他にやりたいことがある
他にやりたいことがある場合、退職理由を明確に伝えることが大切です。
「新しいことに挑戦したい」「自分のキャリアアップのために、新しい環境でチャレンジしたい」など、具体的な目標や意欲を伝えましょう。
また、退職後の具体的な計画を立てておくことも効果的です。
転職先が決まっていれば、その会社でどんな仕事をしたいかを伝えると、会社側も納得しやすくなります。
人間関係に不満がある
職場の人間関係に悩み、仕事を辞める人も少なくありません。
例えば以下のような感じです。
- 上司や先輩からのパワハラ・いじめ・セクハラ
- 同僚との人間関係の悪化
- 職場の雰囲気が合わない
人間なので、みんなと気が合うなんてことは基本的にはないと思いますが、ちょっと気が合わない程度で済まないような場合は辞めたくなるかも知れません。
待遇に不満がある
待遇に不満がある場合も、辞めたいと思う主な理由です。
例えば以下のような感じです。
- 給与が低い
- 残業が多い
- 休みが少ない
- ボーナスがない
- 福利厚生が充実していない
入社前から分かっていることもあると思いますが、数年経って昇給額が予想より遥かに低かった場合など、
このまま会社に居続けていいんだろうか
と思うようになるかも知れません。
もっと条件の良い会社に転職したい
現在の待遇に不満がなかったとしても、今より良い会社に転職したいと思うのは当然です。
今の会社でキャリアを積んでスキルアップもしたら、より良い条件の会社を探す人もいるでしょう。
そして良い会社が見つかれば、退職の意識が強くなってくると思います。
仕事内容が過酷すぎる
仕事内容が過酷すぎて、体調を崩したり心身ともに疲れてしまったりして、退職を考える人もいます。
残業や休日出勤が多く休む暇もない、仕事の量や難易度が高すぎて自分のキャパシティを超えているなどが考えられます。
度がすぎるとブラック企業と呼べるかも知れません。
メンタルが病んでしまった
仕事のストレスや人間関係の悩みなどによって心の健康を損なってしまい、仕事を続けることが困難になった場合は、メンタルが病んでいるかも知れません。
これは、先ほどの「仕事内容が過酷すぎる」の状態で、無理をしてしまった場合になります。
仕事のストレスによって、うつ病や過労症候群などの精神疾患を発症する人は少なくありません。
また、人間関係の悩みによって不安や焦燥感、孤独感などの感情に押しつぶされ、心が疲弊してしまう人もいます。
メンタルが病んでしまった場合、無理に仕事を続けることはかえって症状を悪化させてしまう可能性があります。
退職希望者を引き止める理由とは？
退職希望者が出た場合、会社はそれをどうすべきか悩むものです。
退職を受け入れると、人材の確保や育成にかかるコストや、業務の引継ぎにかかる手間が発生します。
ここでは、会社が退職希望者を引き止めたい理由について考えてみます。
人材不足
会社やアルバイトなどは、人が不足しているところが非常に多いです。
特に深夜や早朝のアルバイトは、ワンオペと呼ばれる「1人勤務」の場合もあるので、その人に辞められたら営業ができなくなります。
そして退職者が出てしまうとその分の人員を補う必要がありますが、近年は人材不足が深刻化しており、簡単に代わりの人材を探すことができません。
そのため、退職希望者を引き止めようとする企業が多いです。
優秀な人材を失いたくない
退職希望者が優秀な人材であれば、その人材を失うことは大きな損失となります。
たとえ人材が不足していなかったとしても、優秀な人材は手放したくないでしょう。
代わりの人がいない
先ほど書いたように、1人勤務のシフトだけでなく、その人にしか出来ない仕事がある場合は退職されたら非常に困ってしまいます。
1ヶ月程度で引き継げるような仕事であれば良いかも知れませんが、必要な資格などがある仕事の場合はそれも難しいでしょう。
新しい人材の確保と育成が大変
退職した人材の穴を埋めるために、新しい人材を採用する必要があります。
しかし、採用活動には時間とコストがかかります。
また、採用した人材を育成するためにも、教育やOJTなどのコストがかかります。
特に専門的なスキルや経験を要する職種では、新しい人材をすぐに確保・育成することが難しい場合もあります。
退職者が続出しないか心配
退職者が出た場合、その理由によっては他の社員も
私も待遇に不満があるから、退職しようかな。
と、退職者が続出する可能性があります。
「他にやりたいことがある」とかポジティブな理由ならいいかも知れませんが「パワハラ・セクハラ・待遇が悪い」などのネガティブな理由だと、他の社員も同様に思っていて、後に続く可能性があります。
自分の評価が下がる可能性がある
退職希望者が自分の部下の場合、上司である自分の評価が下がるのを避けるため、引き止める場合があります。
また、部下に辞められたら自分の業務が増える場合があるので、それも引き止める理由になります。
本人のためを思った親切心
退職理由によっては、本人にとっても良い判断とは言えない場合もあります。
例えば退職後がノープランの場合は、
辞めるのは次の就職先が決まってからでも良いんじゃないか？
と、退職自体を完全に否定するわけではなく、ちゃんと退職後のことを心配してくれている場合もあります。
こういった場合は、ちゃんとアドバイスを聞いた方が自分のためになるかも知れません。
退職を申し出るタイミングはいつ？
退職を決意したら、次に考えるのは退職を申し出るタイミングです。
最低でも1ヶ月前までに
一般的に、退職を申し出るタイミングは、退職日の1〜3ヶ月前とされています。
これは、会社が新しい人材を採用したり、退職者の業務を引き継いだりするのに十分な時間を確保するためです。
就業規則に退職の申し出に関する規定がある場合は、その規定に従うのがよいでしょう。
規定に記載がない場合は、少なくとも1ヶ月前までに伝えるようにしましょう。
繁忙期を避ける
退職の申し出は、会社の繁忙期を避けるのがマナーです。
繁忙期に退職の申し出をすると、会社に迷惑をかけてしまう可能性があります。
業種によって異なりますが、一般的に繁忙期は年度末や決算期、新年度の開始時期などです。
なので、退職時期を調整できるなら、繁忙期を避けた方が円満退社できると思います。
退職を申し出る時の注意点と円満退職のコツ
退職を決意したら、次に考えるのはどのように上司に退職の意思を伝えるかです。
退職は、会社にとっても本人にとっても大きな出来事です。
円満退職するためには、いくつかの注意点があります。
感情的にならない
退職は、会社や仕事に対する不満やストレスの蓄積から決意することもあるでしょう。
しかし、退職の意思を伝える際には、感情的にならないように注意しましょう。
感情的になると、つい会社や職場を否定したり不満を漏らしたりしてしまいがちです。
上司からすれば退職を申し出られたことはショックであり、不満やストレスの原因を探ろうとするでしょう。
その際に、ネガティブな感情をぶつけてしまうと上司の印象が悪くなり、引き止められる可能性もあります。
会社や職場を否定したり不満を漏らさない
退職の理由を説明する際には、会社や職場を否定したり、不満を漏らしたりしないように注意しましょう。
たとえ会社や職場に不満があったとしても、退職の理由をネガティブな表現で伝えると上司の印象が悪くなり、今後の付き合いにも影響する可能性があります。
円満退職したいと思うなら、退職の理由・原因を会社にするのはやめておきましょう。
ポジティブな退職理由
退職の理由を説明する際には、ポジティブな表現を心がけましょう。
例えば、
- 「新たなことに挑戦したい」
- 「キャリアアップしたい」
- 「家族の事情で転勤が必要になった」
など、本人の希望や成長をアピールするような理由を説明するのがよいでしょう。
ポジティブな理由であれば、会社も引き止めにくいでしょう。
また、退職後も会社や職場との関係を良好に保ちたいのであれば、ポジティブな退職理由を説明することが大切です。
感謝の気持ちを伝える
退職を申し出る際には、まず感謝の気持ちを伝えましょう。
会社や上司、同僚など、これまで関わってくれた人々に感謝の気持ちを伝えることで、円満に退職に至る可能性が高まります。
感謝の気持ちを伝える際は、具体的なエピソードや、その人から学んだことなどを交えて伝えるとよいでしょう。
退職は検討ではなく「決定事項」だと伝える
退職を申し出る際には、退職は検討中ではなく「決定事項」であることを伝えましょう。
退職を検討中のように伝えてしまうと、上司や会社側が引き止めようとする可能性があります。
なので、退職を伝えるときは迷っている感じは出さず、固い決意を見せましょう。
転職先は決まっていると伝える
転職先が決まっている場合は、転職先の会社名や入社日などを明確に伝えるのも引き止めを断るのに有効です。
転職先が決まっていると伝えることで、上司や会社側も引き止めにくくなります。
これも検討中ではなく「決定事項」であり、ちゃんと次が決まっていることで「退職後もプラプラするわけじゃないんだな」と安心してくれることもあるでしょう。
健康上の理由なら診断書を提出する
健康上の理由で退職する場合、診断書の提出は必須ではありません。
しかし、診断書があれば会社側に退職の意思を明確に伝えることができ、引き止められることを防ぐことができます。
また、退職後の健康保険や雇用保険の加入手続きにも必要です。
就業規則に則る
退職の際には、就業規則に則って手続きを進めましょう。
就業規則には、退職の申し出の時期や退職金の計算方法などが定められています。
就業規則を確認して、退職手続きを漏れなく行うようにしましょう。
退職する時期を明確にして延長できないと伝える
退職する時期は、遅くとも1ヶ月前までに伝えるのが一般的です。
退職すると伝えるのが遅くなると、後任者の選定や引き継ぎに支障をきたす可能性があります。
また、退職の時期を明確にして、延長できないことを伝えましょう。
退職を引き止められるパターン
退職を申し出た場合、会社から引き止められることがあります。
ここで、よくある引き止めのパターンをご紹介します。
しかし、基本的に転職先が決まっている場合は、引き止めは全て断ることになるでしょう。
必要な人材だと説得する
会社側としては、貴重な人材を失うことを避けたいと考えます。
そのため、貴方が会社にとって必要な人材であることを説得して、引き止めてくる場合があります。
例えば、以下のようなことを言われるかもしれません。
- 「あなたは、会社にとってなくてはならない人材です」
- 「あなたのスキルや経験は、他には代えがたいものです」
- 「あなたの退職は、会社にとって大きな損失となります」
このような場合、冷静に自分のスキルや経験を振り返り、会社にとって本当に必要な人材なのかを判断しましょう。
もし、本当に必要な人材だと自負できるのであれば、その理由を会社に伝えれば待遇の改善などはされる可能性があります。
給料や残業時間など待遇改善で交渉する
会社側としては、貴方が退職する理由が待遇面にあるのではないかと考え、待遇改善を条件に引き止めてくる場合があります。
例えば、以下のようなことを言われるかもしれません。
- 「給料を上げます」
- 「残業時間を減らします」
- 「希望部署への異動をさせます」
もし待遇に不満があるのが退職理由であれば、待遇改善が本当に自分の希望に沿ったものなのかを慎重に検討しましょう。
ボーナス貰うまで続けない？と退職時期を引き延ばす提案
ボーナスは夏と冬の年に2回ある会社が多いですが、例えば7月にボーナスがあり、5月に退職を申し出た場合、
ボーナスまで待って、その時にまた考えればいいんじゃない？
とか、
せっかくあと2ヶ月でボーナスが出るのに、今辞めたらもったいないよ。
と言われるかも知れません。
そしてボーナスまで退職を引き延ばせれば、会社としては、
- それまでに退職したい理由を解決できるかも知れない
- 引き継ぎの時間を稼げる
という思惑があるでしょう。
なので、待遇に不満などがあるのが退職理由であれば、それを伝えることで待遇を改善してくれるかも知れません。
後任が決まるまで続けて欲しいと退職時期を引き延ばす提案
後任が決まっていない場合、会社としては引き継ぎをスムーズに進めるために、退職時期を引き延ばしたいと考えることがあります。
引き止めのパターンとしては、以下のような提案があります。
- 「後任が決まってから、引き継ぎまでしっかりやって欲しい」
- 「後任が決まるまでは、辞めてほしくない」
しかし、後任が今いる社員から見つかればいいですが、もし新たに募集するのであればいつ決まるか分かりません。
それを待っていたらいつまで経っても辞められないので、これは無視してOKです。
「今辞めたら有給使えないよ？」と退職時期を引き延ばす提案
有給休暇は労働者が有する権利であり、退職後も使用できます。
ただし、退職から一定期間（最長2年間）内に使用しなければ消滅する点に注意が必要です。
しかし、会社は退職後の有給休暇の取得を拒否することができます。
そのため「辞める前に使い切らないともったいないけど、今からだと使いきれないよ？」と提案してくるわけです。
私も同じようなことを言われましたが、それで揉めるのも面倒なので、
有給は消えても構いません。
と言って退職しました。
「繁忙期が終わるまで残って欲しい」と退職時期を引き延ばす提案
繁忙期は、会社にとって人員不足が深刻になる時期です。
そのため、会社側は「繁忙期が終わるまで残って欲しい」と退職時期を延ばそうとすることがあります。
退職時期を調整できるなら円満退職するために応じてもいいかも知れませんが、すでに転職先の入社日が決まっていたり、繁忙期がだいぶ先の場合は断った方がいいでしょう。
人手が足りない・代わりがいないから困ると情に訴える
最もよくある引き止めパターンです。
人手不足や後任の不在を理由に、退職を思いとどまらせようとします。
上司や同僚から「人手が足りないから困る」「代わりがいないから困る」「あなたの仕事は誰もできない」などと言われることがあります。
しかし、人手不足は会社の責任であって、あなたのせいではありません。
命の恩人でもない限り、この訴えはあなたの人生のためにも却下しましょう。
今辞めたら他の人に迷惑がかかると説得
退職が他の人にも迷惑をかけることを理由に、引き止めようとするパターンです。
上司や同僚から「今辞めたら他の人に迷惑がかかる」「チームの士気が下がる」「顧客に迷惑がかかる」などと言われることがあります。
これも先ほどと同様で、人手不足は会社の責任です。
しかし、
- 繁忙期ど真ん中
- 「明日から来ません」など就業規則を守らない
- 進行中の仕事が自分以外にはできない
といった場合には、無責任と捉えられても仕方ないかも知れません。
ネガティブな退職理由なら残った方がいいと説得される
退職理由が「給料が安い」「評価が低い」「上司や先輩とうまくいかない」といったネガティブなものであれば、改善の余地があるとして引き止める可能性が高いです。
しかし、人間関係などはそう簡単に改善するものではありませんし、給料も急に納得いく金額になるとは思えません。
他にも、
- 次の予定は決まってない
- 副業収入がまだ月5万円程度しかない
といった場合は、
ネガティブな理由ではないけど、まだ会社にいて転職先が決まってから、フリーランスなら副業収入がもっと増えてからにした方がいいんじゃないか？
と思われるかも知れません。
辞めるなら損害賠償を請求すると脅してくる
退職を決意したら、会社は退職願や退職届を受け取らなければなりません。
しかし、中には退職願や退職届を受け取らず、退職を認めない会社もあります。
退職を認めない場合、労働基準法により、退職届を提出した日から14日以内に書面で理由を通知することが義務付けられています。
そして辞めるなら損害賠償を請求すると脅してくることもあるようですが、これらのケースでも損害賠償を請求されるかどうかは、裁判で判断されることになります。
そのため、会社が損害賠償を請求してきたとしても、慌てずに弁護士に相談するようにしましょう。
退職してフリーランスになる場合
会社員として働いていた人が、フリーランスとして独立するということは、これまでとは全く異なるライフスタイルや働き方になるということです。
そこで、退職してフリーランスになる場合に、考えておいた方がいいケースをご紹介します。
同業種であれば取引先になる可能性あり
退職してフリーランスになる場合、同業種で独立する人も多いと思います。
そしてその場合は、会社が取引先になる可能性もあります。
なので会社員時代の同僚や上司と良好な関係を築いておけば、退職後に仕事を依頼してもらえたり、仕事を紹介してもらえたりしやすくなるでしょう。
また、退職後にフリーランスになったことを周囲に知らせておくと、仕事をもらえるチャンスが増えるかもしれません。
逆に円満退職できなかった場合はただの競合になってしまう可能性があるので、同業種のフリーランスとして活動したい場合は、なるべく円満退職して且つ関係性を継続できるようにした方がいいでしょう。
退職を引き止められた時の断り方【メールで使える例文】
ここでは、退職を引き止められた時の断り方のポイントと、メールで使える例文をご紹介します。
退職を引き止められた時のメールで使える例文をご紹介します。
件名：退職の件について
○○部 ○○部長
いつもお世話になっております。○○部○○の○○と申します。
先日、退職の意思をお伝えしたところ、○○部長から退職を引き止めていただき大変嬉しく思います。
入社以来、多くのことを学ばせていただき、本当に感謝しております。
しかし、私の希望するキャリアを実現するために、退職を決意いたしました。
ご迷惑をおかけすることになるかもしれませんが、何卒ご理解のほど、よろしくお願い申し上げます。
退職日は、○月○日を予定しております。
引き継ぎにつきましては、これまでお世話になった皆様と協力して、円滑に進めさせていただきます。
退職まで残りわずかですが、引き続き精一杯仕事に取り組んでまいります。
最後になりましたが、これまでのご厚情に心より感謝申し上げます。
この例文では、以下のポイントを押さえています。
- 冒頭で、感謝の気持ちを伝える
- 退職理由をポジティブに伝える
- 退職の決意を伝える
- 退職時期を伝える
- 引き継ぎの意思を伝える
この例文を参考に、ご自身の状況に合わせてアレンジしてみてください。
退職が決まった後の対応
退職が決まった後は、残りの期間をどのように過ごすかが重要です。
退職が決まっても仕事は手を抜かない
退職が決まったからといって、仕事で手を抜いていいわけではありません。
今まで通り、責任を持って仕事をこなしましょう。
仕事ぶりが悪ければ、後任者や同僚に迷惑をかけてしまいます。
また、退職後も良い印象を持ってもらえるように、最後まできちんと仕事をしておきましょう。
後任に引き継ぎをしっかりする
退職後は、後任に自分の仕事を引き継ぐ必要があります。
引き継ぎは、退職後の円滑な業務運営のために欠かせません。
引き継ぎの際には、以下のような点に注意しましょう。
- 引き継ぎの時期を早めに決める
- 引き継ぎ内容を明確にする
- 引き継ぎの手段を決める
- 引き継ぎの確認をしっかり行う
引き継ぎの際には、後任者の理解度やスキルに合わせて、丁寧に説明することが大切です。
また、引き継ぎが完了したかどうかは、定期的に確認するようにしましょう。
退職を申し出る前に引き受けた仕事は完遂させる
退職を申し出た後でも、引き受けた仕事は最後までやり遂げましょう。
途中で投げ出すと、後任者や同僚に迷惑をかけてしまいます。
また、退職後に後悔しないためにも、最後まで責任を持って仕事をしておきましょう。
退職を受け入れて貰えない、拒否されたときの対処法
会社を辞めたいと思ったとき、会社から退職を認めてもらえない場合があります。
退職を受け入れて貰えないときの対処法は、以下のとおりです。
内容証明郵便で送る
内容証明郵便は、郵便局が郵便物の差出人、宛先、内容を記録して保管するサービスです。
退職届を内容証明郵便で送ることで、退職の意思表示をしたことを客観的に証明することができます。
退職届の内容証明郵便を送るには、以下の手順を踏みます。
- 郵便局で内容証明郵便の用紙と封筒を購入する
- 用紙に退職届の内容を記入する
- 封筒に用紙を入れて封印する
- 郵便局で内容証明郵便を差し出す
そして退職届の内容証明郵便を送るときは、以下の点に注意しましょう。
- 退職する日の2週間前までに送る
- 退職する会社の人事部や代表取締役宛に送る
- 退職の意思を明確に示す
労働基準監督署に相談する
労働基準監督署は、労働者の権利を守るために設置された行政機関です。
労働問題全般について相談を受け付けており、退職の意思表示をしても退職を認めてもらえない場合も、その一例にすぎません。
労働基準監督署に相談するときは、以下の点に注意しましょう。
- 退職届の写しや、会社から退職を認めてもらえないという書面などの証拠を用意する
- 退職を認めてもらえない理由や、退職したい理由を説明する
- 労働条件や退職金などの具体的な希望があれば、それを説明する
転職エージェントに相談する
退職を引き止められて対応に困った場合は、転職エージェントに相談するのも一つの方法です。
転職エージェントは、退職引き止めの経験が豊富な担当者が多いので、適切なアドバイスを受けることができます。
退職代行サービスを利用する
退職代行サービスは、退職の意思表示や退職手続きを代行してくれるサービスです。
退職交渉は「退職代行業者が行う場合」と「依頼者が自分で行う場合」があります。
退職交渉を自分で行う場合は、退職条件や退職金の金額などについて、会社と交渉する必要があります。
退職代行業者に退職交渉を依頼する場合は、退職条件や退職金の金額などについて、依頼者が退職代行業者と事前に相談しておく必要があります。
退職代行サービスを利用するときは、以下の点に注意しましょう。
- 信頼できるサービスを選ぶ
- 退職代行サービスの利用料金を確認する
- 退職条件や退職金の金額などについて、事前に退職代行業者と相談する
まとめ：退職を引き止められても、円満に退職できるようにしよう！
今回は退職を引き止められた時の断り方について、解説してきました。
強い引き止めにあうと、心が揺らいだり、申し訳なさを感じたりするかもしれません。しかし、最も大切なのは、あなたが熟考の末に決断した「新しい道へ進む」という意思です。
円満な退職の鍵は、感情的にならず、感謝の気持ちを伝えつつも、毅然とした態度で意思表示をすることにあります。余裕を持ったスケジュールで早めに意向を伝え、前向きな退職理由を真摯に語れば、多くの場合、会社もあなたの未来を応援してくれるはずです。
もし、どうしても話し合いが進まない場合は、最終的な手段として内容証明郵便や専門機関への相談も視野に入れ、冷静に行動してください。
この記事が、あなたの退職に関する不安を少しでも和らげ、新たなキャリアへの第一歩を円滑に踏み出すための一助となれば、これほど嬉しいことはありません。最後までお読みいただき、ありがとうございました。
